「将来、年金って本当にもらえるの？」「もらえても生活できないのでは？」 そんな不安を感じている人は多いでしょう。実際のところ、厚生年金の受給額はここ数年でどう変化しているのでしょうか？
今回は、厚生年金の平均受給額の推移を一覧で紹介しつつ、その背景と、今後の備えについてもわかりやすく解説します。数字で見る“老後の現実”を、ぜひご確認ください。
◆ 過去5年の厚生年金受給額はこう変化した！
まずは、厚生労働省の資料をもとにした、老齢厚生年金（基礎年金含む）の平均受給額の推移を見てみましょう。
年度 | 平均受給額（月額） | 前年差 |
2020年度 | 14万4,366円 | +98円 |
2021年度 | 14万3,965円 | -401円 |
2022年度 | 14万3,973円 | +8円 |
2023年度 | 14万6,429円 | +2,456円 |
ご覧の通り、2021年まではほぼ横ばいまたは微減。しかし、2023年度には大幅増となりました。
◆ なぜ年金額は変動するのか？3つの主な理由
厚生年金の平均受給額が増減する理由には、以下のような要因があります：
① 物価・賃金の変動による年金改定
年金額は毎年4月に見直され、物価や賃金が上昇すれば年金額もアップします。逆に経済が停滞すれば抑制されます。
② 受給者の世代交代
高額年金を受け取っていた80〜90代が亡くなる一方で、新たに受給開始する人の年金額が相対的に低いと、平均値が下がることもあります。
③ 女性の社会進出
近年は働く女性が増え、厚生年金の加入者も増加。女性の加入年数が伸びるほど、平均受給額は上昇傾向に。
◆ 今後の受給額はどうなる？2024〜2026年は「増加予想」
最近の物価上昇と名目賃金の増加を背景に、2024年度、2026年度も年金額の上昇が見込まれています。
一方で、現役世代の人口減少が進む中、将来の年金制度に不安がないわけではありません。
◆ 老後対策：公的年金だけに頼らない「備え」が必須
将来の年金が増える可能性があっても、安心して暮らすためには自助努力がカギ。今からできる対策は以下の通りです：
iDeCoやNISAで資産形成をスタート
**企業型確定拠出年金（DC）**を活用
副業や定年延長による収入源の多様化
生活コストの見直し・ダウンサイジング
◆ 結論：「平均」に頼らず、あなたの“人生設計”が勝負を決める
厚生年金の平均受給額は、年によって増減しており、決して一方的に減り続けているわけではありません。しかし「平均」だけでは、自分にとって十分かどうかは判断できません。
老後の安心は、国任せではなく自分次第。データを味方に、早めの備えを始めましょう！
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